エプソン　バイタルデータから集中度を可視化　ウェルネステレワークの効果を実証

　セイコーエプソン(以下 エプソン)は、長野県茅野市が森ビルに委託し、11月に茅野市蓼科で実施したウェルネステレワークにおいて、自社開発のウエアラブルデバイスとバイタルデータ分析アルゴリズムを用いて集中度や睡眠を可視化、同プログラムの効果を科学的に実証したと、12月22日に発表した。
　今回、テレワーク中の心身の状態を可視化、定量評価することができたことから、今後、企業の健康経営の実践手段として、地域資源を生かした地方滞在型テレワークやワーケーションの取り組みにも弾みがつくことが期待される。

　茅野市は、交流人口拡大事業の一環として、個人のパフォーマンス、心身の健康の実現に寄与するウェルネステレワークのプログラムを森ビルと実施している。これまでは、参加者から集中度の向上など効果を実感したという声があった一方で、その効果について定量的なデータで立証できていない、といった課題があった。
　エプソンは、新たに開発し、医療機関との共同研究において性能が実証された、腕時計型および上腕装着型センシングデバイス(技術検証用)と心拍変動データを分析するアルゴリズムを用いて、自身の睡眠状態の把握やこれまで難しかった集中度の可視化をおこなった。
　プログラム参加前と参加期間中にこのセンシングデバイスを装着してもらい、測定した結果、データから算出された集中度と参加者の体感が一致するエビデンスを得ることができた。また、集中時間は、参加前に対して18人中11人が増加し、累積で56%増加する結果となった。さらに、データを用いて各業務の集中度や睡眠の質を参加者にフィードバックをおこなうことで、自身の気づきを促し、個人のパフォーマンス向上、心身の健康につながるセルフケア(行動変容)のきっかけとなることがわかった。